1月13日(土）午後1時25分ころに北海道北東海上で起きたマグニチュード8.3の大地震に伴い、北海道沿岸部には津波警報が発令され、またそのほかの東北～和歌山県沿岸部にかけても津波注意報が発令された。また遠い北米大陸の太平洋側にも津波注意報は発令されたようだ。


　今回の津波警報及び注意報については、最大波高で50cm～最大で2m程度のものが予想され、各地にそれが発表され、TVなどのマスメディアではもちろん、自治体などを通して津波への警戒を呼びかけていた。


　自分が住んでいるここ湘南地区でも津波注意報が発令され、TVや海沿いの防災放送ではたびたび海には絶対近づかないように、という警戒も呼びかけられていた。また警察や消防からも同じような警戒への呼びかけがされていた。しかし、自分も海沿いはどんな様子かと見に行ってしまったので、あまり強く言える立場ではないのだが、天気の良い週末だったこともあり、海沿いには多くのサーファーや、ジョギングを楽しむ人、また観光で来ている人など、とても津波の警戒をしているような光景は見られなかった。
　実際には、ここ湘南には津波らしい津波は到達しなく、またもしあったとしても50cm程度なので、警戒や非難するというまで意識が高まらなかったということもあるかと思われるが、もし本当に大きな津波の心配がある場合、どうすれば良いのかという課題が残ったように思える。
　海に入ってしまっているサーファーはもちろん、観光や他の目的で来ている人たちに、どのように津波の警戒を呼びかけ、また非難させるかについては、手段を問わず、あらゆる方法で指示する必要がある。そうしたマニュアルが果たして実際には機能されるのかどうかは、とても心配が残る。
　以前にも東北エリアで、地震による津波警報が発令された際にも、TVの津波情報に夢中で、それを見ていて誰も非難をしなかった、という話も聞いたことがある。これも情報の発達とは裏腹に、課題は大きく残る。


　今回を含め、本当に津波がきたときに一人も犠牲者を出さないためにも、あらゆる情報発信を含め、普段からの非難訓練や、自治体等による呼びかけ、また警察や消防など、地元住民と行政とが一体となった体制が必要だと思う。

（小川和幸）